「ワーホリで滞在した国に、そのまま住み続けたい！」と思っている方、多いのではないでしょうか？
ワーホリから永住と言う選択肢は、果たして現実的に可能かどうか気になるところですよね。
結論から言うと、基本的にワーキングホリデーから“直接”永住権を取得することはできません。
ワーキングホリデーから永住権を獲得するのは、かなり厳しいものです。
ただ、いくつかのハードルを乗り越えれば、永住権を獲得できる可能性は出てきます。
どの国でも基本的には、ワーキングホリデー後にワークビザを取得し、数年働いて永住権を取得といった流れが、主な永住まで道のり と言えます。（ワークビザは、ビジネスビザまたは就労ビザと呼ばれるケースもある。）
注意が必要なのは、条件や難易度は国によって様々だということです。そこで、代表的なワーホリ実施国の永住権までのプロセスをまとめました！
オーストラリアで永住権を目指す
オーストラリアでは、ワーキングホリデーからワークビザという一般的なプロセスの他に、学生ビザから永住権を獲得できる道もあります。
オーストラリアの永住権を獲得するためには、高い語学力と技術力が求められます。
語学力に関してはIELTSで規定のスコア以上を獲得することが必須になりますので、英語レベルの向上が肝心です。
ニュージーランドで永住権を目指す
ニュージーランドの永住権はポイント制といって、学歴や職歴、年齢によってポイントが加算されるシステムを取っており、比較的取得し易いことで知られています。
しかし、移民急増が問題視されてから永住権取得条件が変更になったため、ここ数年でニュージーランドへの移住は厳しくなったようです。
申請の条件としては、以下の項目があります。
2. 健康に問題がない
3. ニュージーランドで生活する上での十分な英語力
3番目の英語力はIELTSで測るため、IELTSの受験が必須です。その他にも、規定以上の収入があること、申請時に55歳以下であることなどが挙げられます。
ニュージーランドでも、ワーキングホリデーからワークビザを1つのステップにして永住権を目指す方が多いようです。
カナダで永住権を目指す
カナダでは、一般的なワークビザを使った方法の他に、州政府の移民プログラムを利用しての永住権申請も可能です。
州政府推薦プログラムとは、国が管理しているものとは別に、州政府が独自で行う移民プログラムです。
人口が少ない地域で、人手を必要としている自治体などが比較的緩い条件で申請者を募っている場合もあり、穴場といえます。
ワーホリの審査通過でほとんど条件を満たしているので、取得し易く、雇用主を探す必要が無いというメリットがあります。
しかし、このプログラムを使って永住権を取得する場合、応募したプログラムの州に移住することが条件となります。
カナダであればどこでもこだわらない、都市部から離れて住みたい、という方にはぴったりです。
イギリスで永住権を目指す
イギリスではEU離脱問題や近年の移民増加に対する不満から、永住権の申請条件が更に厳格化することが見込まれます。
そのため、EU圏外からのイギリスへの永住はかなり難関なのが現状です。
実際に、イギリス人の配偶者を持つ日本人でさえも、ビザが取れずに一緒に住めないor住めなくなってしまったというケースは多いようです。
イギリスの永住権を申請する際には、「英語力」と「イギリスに関する知識」の2つのテストが必要になります。英語力に関しては、日本でよく使用されるTOEICやTOEFLは対象にならないので注意してください。
イギリスではワークビザ経由の他に、学生ビザ等のワークビザ以外のステータスでイギリス国内に10年以上滞在することで永住権を申請できる仕組みがあります。
アイルランドで永住権を目指す
アイルランドの永住ビザは、永住できるけれども5年ごとにビザの更新が必須という特殊なものです。
ビザ更新時に5年以上合法的にアイルランド国内に滞在している場合は、次の5年間の滞在期間を取得することができます。
また、申請時に特に定められた英語力テストが必要ないのも、他の国とは異なる点です。
これまで紹介してきた5ヵ国の中では、永住権が比較的取りやすい条件と言えます。
他の国と同様に、アイルランドでもワークビザからの永住権申請が一般的です。
【番外編】パートナービザから永住権獲得
現地の国籍を持つ人と結婚した場合、パートナービザ（結婚ビザ）を取得することができます。結婚してパートナービザを取得し、既定の年数以上を配偶者と一緒に暮らすことで永住権を申請する資格が得られます。
国によって事実婚状態でも認められるディテクトビザや婚約ビザなど、種類はいくつかの種類があります。
こうしたビザを持っていれば、永住権を獲得できる可能性は高くなります。
【まとめ】海外永住はそれなりの覚悟が必要！
こうして比べてみると、やはり共通して見えて来ることは、ワークビザ経由で永住権を目指すのが一般的だと言えます。
ワーキングホリデー ⇒ ワークビザ ⇒ 永住権
このプロセスが最も知れ渡っている方法と言えそうです。しかし、ワークビザで働かなければならない年数や職種は、国によってバラツキが大きいです。
また、企業側が雇いたいと思うスキルを持っていなければ、自分が働きたくても雇って貰えないといった現実もあります。
特にイギリスは、ワークビザで５年以上、ワークビザ以外で１０年以上とかなりの長期間滞在が条件となります。
また職種に関しては、その国で人材が不足している職種を中心に募集しているため、国によって異なるばかりか、永住権申請が可能な職業リストの内容がほぼ毎年変わります。
永住を考えている国で、今どんな職業のニーズがあるのかをよく調べておくこと。そして、最新の職業リストをチェックすることをオススメします！
基本的に、ワーキングホリデーから永住権を獲得するには、いくつかのステップを踏む必要があり、年数も費用もかかる上に審査基準が突然変わることもあるため、かなり厳しいのが実状です。
その中でも今回取り上げた5カ国のうち、永住権のハードルが比較的に低い国は、「ニュージーランド」と「アイルランド」と言えそうです。
「なにがなんでも永住権が欲しい！！！」という方は、しっかりと条件を把握したうえで長期計画を立てて行動していくことをオススメします！
