待ちに待ったニュージーランド渡航再開！留学最新情報まとめ
2022年5月2日より、待ちに待ったニュージーランド・日本間の入国者制限が撤廃されることとなりました。 (ワクチン完了済みである方対象)
これまでコロナ禍の状況を踏まえて、語学留学や長期留学、ワーキングホリデーなどを諦めたり、控えていたりした方も多いのではないでしょうか。
入国制限が撤廃された今、これまでのニュージーランドのコロナ対策の様子と現状、入国するための条件などはあるのかどうか、どのような手続きをしたらニュージーランドに入国ができるのかなどを深掘りしていこうと思います。
実は、ニュージーランドは「コロナ優等生」と呼ばれるほど、世界中からその対策が大絶賛されている国です。
コロナが発生した2020年当時から、政府の迅速で適切な決断と対応が世界中から注目されており、オミクロンという大変感染力の強い株が発生し、ニュージーランド国内でも多くの感染が確認されてからもワクチン接種を積極的に推奨するなど、独自の手法で乗り切っています。
もともと治安や教育の質の高さ、そして温厚な気候や国民性などで留学先として大変人気のあるニュージーランドですが、コロナ禍でも適切な対応ができる国として認識されており、withコロナの時代の留学先としても人気が高まるのではないでしょうか。
今後、ニュージーランドへの留学、ワーキングホリデーを検討している方は必須の情報ですので目を通してみてください。
ニュージーランド政府のコロナ対策とその効果
2020年の春に始まったコロナ禍での生活ですが、現在は世界各国そして日本国内でも「withコロナ」としてコロナウイルスとの共存を目指そうと、社会全体が動き出している様子がさまざまな場面から伺えますね。
各国の政府はそれぞれ独自のコロナ対策を行い、国によって自粛期間やマスク着用のルールや隔離期間の有無、長さはさまざまです。
しかしながら、ニュージーランドのコロナ対策は世界中から賞賛を浴びていることで有名です。
2020年の時点で世界各国ではコロナウイルスの猛威にロックダウンを強いられたり、医療体制の崩壊が起こったりとパンデミックの状態が続きました。しかし、ニュージーランドでは独自の効果的な対策を積極的に取った結果、首相は「勝利宣言」を行いました。
その後、新たな株「オミクロン株」の出現により他国と同様、感染症対策には苦戦をしているものの、コロナウイルスによる死亡者数は圧倒的に他国よりも低い水準をキープしています。
ニュージーランド政府の効果的で適切とされるコロナウイルスへの感染症対策を覗いてみましょう。
その① 誰にでもわかりやすい情報発信
首相のジャシンダ・アーダーンは全国民に対して公平に、わかりやすく最新の情報を伝えるための努力を惜しみませんでした。
例えば、保健省長官とともに連日国内の感染状況、ウイルスの最新情報、国としての対策の方針、国民へのお願い事について会見を行いました。また、自分のSNSを積極的にうまく活用していたことも賞賛されています。
時には執務室から、ある時には子供を寝かしつけた自宅からライブ配信を行い、直接質問をしてきた国民の声にその場でフレンドリーに回答するなど、心理的に近い距離で国民に常に寄り添い続けました。このようなSNSの場でも、さまざまな国のバックグラウンドを持つ国民たちにとってわかりやすいような言葉遣い、方法による情報発信を続けたのです。
さらに、コロナウイルス対策への政府の迅速で適切な対応が賞賛されたことも記憶に新しいでしょう。
全ての国からの入国を禁止した直後に「COVID19アラート・システム」が導入され、全国民に対する行動規制とそのガイドラインが示されました。
このガイドラインに使われている言葉や表現も、英語が母語ではない国民やお年寄り、さまざまなバックグラウンドを持つ国民たちがわかりやすいものを使用しました。
例えば「自宅待機」を「stay at home in thier bubble」などと柔らかく表現したそうです。
そして、「COVID19 アラート・システム」は28か国語への翻訳や、「Easy readバージョン」も作成されました。
その② 社会保険制度を基盤とした対策
ニュージーランドのコロナ対策が賞賛されている理由の一つに、その社会制度を基盤とした対策が挙げられます。
ニュージーランドは普段から税金が高く取られる国です。その税方式によって保険医療と所得保障によって全国民の生活保障が行われているのです。そのため、コロナ禍での生活保障のみならず、これまでも大規模災害や地震などで被害を受けた人々、不景気による影響を受けた際にも国からの保証を受けられました。
さらに、コロナ対策専用の新しい生活支援制度も設けられ、労働者へ賃金補助、休職・休業支援、エッセンシャルワーカーのための在宅保育制度、カウンセリングサービスの導入など政府からのきめ細かい支援が行き届いています。
ニュージーランドでは社会保障制度によってコロナ禍の不景気、精神的不安に打ち勝つための支援が成り立っているのですね。
2022年5月末現在のニュージーランドへの留学情報
上記で説明したように、ニュージーランドは世界各国から「コロナ禍の優等生」としてその政策を賞賛されてきました。
「そんなニュージーランドへ留学したい！ワーキングホリデーで訪れたい！」とずっと待ち望んでいる方々に朗報です。
2022年5月26日現在、ワクチン摂取の完了した日本を含むビザ免除国の旅行者の入国が許可されています！また、ワーキングホリデービザはすでに申請が再開されています。
なんと、ニュージーランド政府は2022年7月31日23時59分以降に観光ビザ、学生ビザなどのニュージーランドへ渡航可能なビザの保持者の渡航が可能になるという決定をしました！
当初は10月に予定されていましたが、感染状況などを踏まえ、7月に前倒しされることとなりました！
現段階(2022年5月末現在)は、ニュージーランドに入国する際には出国前検査や陰性証明が必要になりますのでご注意ください。
以下では現在、ニュージーランドへ入国するためにはどのような条件を満たしている必要があるのかを、詳しくご紹介します。
ニュージーランドへの入国の条件
ニュージーランド入国をするためには、原則、ワクチン接種を完了していることが条件となっています。その他にも細かい条件が提示されており、それらを満たすと入国後の隔離は一切なしで入国することが可能になります。
ニュージーランドから日本へ帰国した人に対しても必ず行われることがあります。
また、日本への入国する前に滞在していた国や土地によっても帰国後の対応は変わってくるため、詳しくは厚生労働省のウェブサイトを参考にしましょう。
ニュージーランドへの渡航前に必ず必要条件のチェックを！
2020年にコロナウイルスが世界中で流行り出してから3年の月日が経とうとしています。それでも世界各国では自国の経済や教育を立て直そうとそれぞれの国が独自の対策を取り、積極的にwithコロナの生活を推進しています。
コロナ対策の優等生と称されるニュージーランドは、独自の対策を推し進めたおかげで2022年の5月からは接種証明があれば入国が可能に、そして7月には待ちに待った入国規制の完全撤廃となります。
ニュージーランドへの留学、ワーキングホリデーによる滞在を夢見ていた方にはとても朗報ですね！ただし、入国にはいくつかの条件が設定されているため、正しい情報を知り、準備をした上で渡航しましょう。細心の情報は、在ニュージーランド日本大使館の最新情報をチェックしましょう！
